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President and CEO

2015年以降のIT の変革

January 29, 2015
Transforming IT

IT組織にとって今年は、その役割を高め、ボトムラインを変革するという2つの側面で、いくつかのチャンスがあるだろう。  今年のIT組織に関する私の見通しは以下の3項目である。

  1. 現状の刷新—「モノのインターネット(Internet of Things : IoT)」だとか、「ソフトウェア定義の○○」といったバズワードの世界における新アングルを開拓する。
  2. 自社の戦略および費用の差別化—可能な限りCAPEXやOPEXを削減しながら、イノベーションに投資する。
  3. セキュリティを最優先する—ハッカーがらみでニュース記事になるようなことがあってはならない。

1. 現状刷新

最新のガートナー データセンタ、インフラと運用管理 の会議において、私たちはCIOやアナリストたちと市場に見通しについて語ったが、そこではWebスケールのIT、クラウド、モビリティ、BYOD等の「市場を大きく動かすもの」についてたくさんの議論があった。  企業は、これらの変化にどうやって適応するか、それとも低迷し、もっと悪い場合には取り残されるリスクを冒すかについて戦略を練る必要がある。

今のところ、IT部門の現状はベンダロックインが進んだ状況にある。このロックインは、頻繁かつ強制的なアップグレードとか、ハイブリッドなソリューションのためにベンダを変更できない、サポートを失う恐れがあるなど、いわば脅し作戦として企業を脅かす。  私たちは、AristaやVMwareのような、あらゆる機器は同様に扱われるべきだという考えに反論して現状を打破しようとする企業を知っている。  Aristaは、自社のSDNプラットフォームを開発しており、このプラットフォーム上では、低迷するベンダーがなくても、異なるメーカーのハードウエアを利用できる。

企業は新しいデジタル技術の普及に適応していくにつれ、機器のベンダにより多くの柔軟性を要求することで、ベンダによるロックイン状態に挑まざるをえなくなる。  重要ミッション、コアの技術革新のために努力を温存し、資産を競争力のある機器に傾注する、という考えに基づくITロードマップの開発が非常に重要になってきている。   既存プラットフォームとシームレスに一体化するようオープンソリューションを開発している技術者たちは、やがて低迷するOEMの市場シェアを侵食する者となっていくだろう。

2. 自社の戦略および費用の差別化

今年のIT予算は恒常的な圧力に晒され続けることとなり、また、技術革新をもたらすものと単純に仕事を続行することとの違いを差別化することが不可欠になるだろう。  技術革新のための予算編成について、最も有効な質問は、ネットワークに大規模な変更を加えることで、現実的に、顕著に利益を得られるのはどこなのか、ということだ。

私たちは、IT費用の差別化の時代に入っており、そうした変化に対応するために企業は必須ではないハードウェアにかける費用を節約し、事業を前進させられるものだけに投資する必要がある。 ガートナーはこのことを「バイモーダルIT(二方式型IT)」と呼んでおり、彼らはこれをデジタルの新しい課題に対応するにあたっての成功の鍵だと考えている。    2015年ガートナーCIOアジェンダ報告書によると、45%のCIOが、2つ目の高速運用モードを持っていると述べている。  ガートナーは、2017年までには75%の組織がバイモーダルの能力を有するようになるだろうと考えている。

事業上の利益と投資/アップグレードが結びつかないとしたら、それは戦略的投資ではない。  十年前、私たちは、56Kモデムをイーサネットやファストイーサネットスイッチにアップグレードすることで強力なビジネス事例を構築することができた。  現在、GigE スイッチを別のものにするにあたって、もし最初のものが健全に動いているとしたら、必要な議論はどのようなものとなるだろう。  機器の寿命を延長するか、または、私たちが言うように「資産を傾注」すれば、資本コストは大幅に削減できる。 

加えて、デジタル技術の成長に伴い、企業は、ますます複雑な状況を懸念しなければならなくなり、新技術の維持管理のために場所ごとにIT担当者を配置したりする。  ただし、2015年の残された時間でいえば、私たちは、より多くの企業はこうした要件をアウトソーシングすることで主要な運用コストを削減し、かつ、ビジネス上のより良い結果が得られると認識するものと考え始めている。

3. セキュリティを最優先する

CIOは今年セキュリティに集中する必要がある。 ビジネスウィーク誌がソニーのハック事件からの教訓として報じたように、私たちはデジタルがもたらす不安定状態に立ち向かっている。  ソニーは最新の例だが、昨年起きたセキュリティ侵害のリストには、TargetやHome Depot、さらには全米最大の銀行であるJPモルガン・チェースなどおなじみの名前がずらりと並んでいる。  私自身投資銀行で働いていたことがあり、チェースのセキュリティ侵害が組織中にもたらした波及効果に思いをはせることができる。 

ファイアウォールがあれば十分だと思っている人が、新しい仕事を求めて上記の企業から同僚になりに来る可能性がある。 セキュリティとは、ITレベル、ビジネスレベルの両方でもっと多くの注意が払われるべき波及性のある問題なのだ。  シンプルに言えば、計り知れないほど大きな問題だ。

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